私立教員の採用情報、試験や面接など
私立の教員採用は、福岡県や東京など学校の教育方針や学校のステータスなどの要素で、それぞれの独自の基準があるようで、 一定した基準はないようです。もともと私立の中学でも高校でも、教育方針を徹底しているところとそう でないところでは、かなり教員採用の基準は違うようです。また科によっても社会科や英語など様々です。 私立の教員採用でまず問題になるのは、私立の教員採用に限りませんが、当然ながら教育職員免状の取得の有無です。 応募資格という形としても教職員免許として教育職員免状がなければ、教職員として私立の教員採用の条件でも、 公立の教員の採用条件でも満たすことは出来ません。試験も事前の準備がなければ難しいでしょう。 次に私立の教員採用にあたって、独自に私学適性検査などを行なう所もありますが、地方自治体が公立の 教員採用のために行う一般教養試験や専門教養試験、論作文試験、面接試験など教員採用試験で一定レベルの 得点を取得した人の名前や得点数、学歴などが載る「採用候補者名簿」から選ばれる事が多いようです。 その後個々の私立中学や高校で、独自に教員採用を行いますが、その教員採用基準は千差万別で、進学校や 底辺校では全然違ってきますし、明確な教育方針を掲げている私立の中高一貫校などでは、卒業生などの採用 も多いと聞きますが、大学まである一貫校では、なぜか大学だけは他の学校に行った人の方が有利と聞きます。 高校などの専修免許でも理科系の専修免許を持っていれば、私立の教員採用だけでなく公立でも有利ですが、 教育職員免許法の改正に伴って、専修免許状、一種免許状、二種免許状などの教育職員の普通免許状の 10年ごとの更新が義務付けられ、今後教育職員免状の区分が私立の教員採用にもかなり影響が出ると考えられます。 私立の教員採用で最もレベルの高い人が求められるのは、有名進学校ですが、ただの新学校の場合は 受験勉強の指導に実績のある人が有利と言えますが、もっとレベルの高い有名校ともなると、 有名大学の大学院卒や博士免許やそれに準ずるような論文作成の実績が求められる場合があります。 大袈裟と思うかもしれませんが、私立の教員採用で、元校長とか大学の研究者などがいる場合があり、 決して私立の教員採用の場合には珍しい話ではありません。その分新卒者の私立の教員採用は、 有名校や新学校ではかなり難しいと言えます。
もし新卒者で私立の教員に採用されたければ、有名進学校などは避けるべきで、最初はスベリ止めの 併願校と呼ばれる二流校から教員のキャリアをスタートさせたほうが無難と言えます。